ポスドクとは『特徴、働き方、任期、年収、問題点、なるメリット』について詳しく解説

ポスドクとは、「ポストドクター」の略で、博士（ドクター）を取得した後に正規雇用のアカデミアポストに就けずに非正規で働く研究者のことを指します。

研究者をめざす上では避けてとおることは難しいのがポスドクです。

しかし、正しく理解していればむやみに怖れる必要もありません。

本サイトではポスドクについて、以下のように記事を用意しています。

この記事は１記事目です。

ポスドクの全体像を『特徴、働き方、属性、任期、年収、問題点、なるメリット』から詳しく説明していきます。

主に紹介するデータはポストドクター等の研究活動及び生活実態に関する分析（2018）を元にしており、現時点での最新データです（2023年10月時点）

（2021年度実績の調査は実施済ですが、結果はまだ公表されておりません）

計15590人のポスドクを対象に調査を行っています。

ポスドクとは？

ポスドクを定義すると、

要は「博士号取得後に任期制の職に就いており、大学教員や主任研究員のポストについていない研究者」を指します。

大学教員が「正社員」であれば、ポスドクは「アルバイト」というイメージでほぼ間違いありません。

ポスドクの雇用上の正式職名は多様

文部省の2008年の調査で、「大学・研究機関におけるあなたの現在の正式な職名を教えてください」と問い、ポスドクとしての「正式な職名」を自由記述方式で答えてもらったところ、

• 特別研究員
• 研究員
• 博士研究員
• 産学官連携研究員
• 特任研究員
• 非常勤研究員、等

1035名に対して100種類を超える職名が回答されています。

ポスドクになるまでの流れ

アカデミアの世界では大学教員ポストの数が少ないため、博士号取得した後すぐに大学教員になれる人は限られています。

そのため、ポストがなかった研究者はポスドクになります。

例外的に、博士課程最終年度に日本学術振興会の特別研究員PDなどのフェローシップに採用が決まった場合には、就職活動をせずにポスドクとして活動することも多いです。

ポスドクは「研修期間」ともいえる

ポスドクの立ち位置について一言でまとめると、「研究業績を積みながら、アカデミアや産業界においてより高いポジションを得るために備える期間」といえます。

ポスドクの特徴

ポスドクの特徴①：任期がある

ポスドクは主に１～５年程度の任期をつけて雇われることが多いです。

成果やプロジェクトの進行状況によっては、契約を更新することで、雇用当時の契約年数以上に働く場合もあります。

また、雇用財源が研究室の基盤研究費などであれば、契約更新を繰り返しながら長期に働いている場合もあります。

任期については詳しくは後述します。→ポスドクの任期

ポスドクの特徴②：研究主宰者（ＰＩ）の下で働く

ポスドクは自身で研究室を持つことはなく、雇用主である研究主宰者（PI）の下で働きます。

いわゆる会社に雇われたサラリーマンです。

ポスドクの働き方にはさまざまな状況があります。

ポスドクの特徴③：給与の財源はさまざま

ポスドクは研究室や大学等に雇用されている場合と、自身で外部資金から給与を獲得している場合があります。

くわしくは後述します→ポスドクの雇用財源へ

ポスドクの特徴④：他職の同年代と比べると薄給である

採用条件によってばらばらですが、ポスドクの年収３００万～６００万です。

フルタイムの常勤で働く場合もあれば、週２～３日などの非常勤で働く場合もあります。

博士号取得者は早くても30歳手前であることを考えると、同年代を比べると薄給といえます。

分野別などの給与の詳細は後述します→ポスドクの年収へ

ポスドクの人数

初めに、ポスドクはどのくらいいるのか？という視点からみると、2018人時点で15590人。

現在でもおよそ15000人くらいはいると思われます。

ポスドクの性別と年齢

これには、大学教員の若手採用の流れに年齢が合わなかった同時の中堅ポスドクの方々が、いまだにポスドクとしていることも一つの理由として考えられます。

ポスドクが働く場所

ポスドクの分野

ポスドクの任期

ポスドク契約時の任期をみると、１年以下が過半数を占めます。

ポスドクの雇用財源

2018年度の実態調査では、ポスドクの雇用財源は以下のように分布しています。

ポスドクの年収

	平均年齢	年収（万円）
全体	33.0
分野別
人社	33.3
理学	33.0
工学	32.3
農学	32.7
保健	34.0
その他	34.5

上図は2008年にポスドクを対象に行った調査の結果です。（国からの新しい調査はこれ以降出されていませんので古くて申し訳ありません）

給与に関しては常勤／非常勤などの雇用形態で大きく差があります。

例えば人文系などは非常勤の割合が高いため、ポスドクとしての給与も低い計算になります。

JREC-INであなたの研究分野での給与の相場を確認できる

もしあなたが、自分の研究分野のポスドクの給与相場を確認したい場合にはJREC-INが活用できます。

「職種：研究員・ポスドク相当」にチェックを入れ、研究分野などのキーワードで検索するとそれぞれの分野の採用条件が出てきます。

年俸制や時給制など雇用状況はさまざまです。

フルタイムで働く場合もあれば、週２～３日などのパートタイムで働く場合もありますので、年収はばらつきは多くなると思います。

例外的なポスドク

ポスドクとは、それぞれの研究室から必要なときに不定期に公募があります。

しかし、日本学術振興会特別研究員PDや研究所から毎年公募される特別研究員など、毎年決められたポスドクの枠が設けられている制度もあります。

ある種のステイタスといえます。

日本学術振興会　特別研究員PD

博士課程修了後に受給可能な特別研究員にはPD、RPD（出産育児などで研究を中断していた研究者が対象）、PDに採用されている研究者が申請可能なCPD（国際競争力強化研究員）があります。

特別研究員PDの応募条件は博士課程修了後５年間以内です。

採用人数は文系理系あわせておよそ３５０名と非常に少なく、革新的な研究内容かつ十分な業績のある研究者しか通りません。

採択された場合には３年にわたり以下の支援を受けることができます。

これまで雇用関係を有していなかった特別研究員ですが、令和５年度より特別研究員PD・RPD・CPDを受入研究機関で雇用することが可能になりました。

	従来	R５年度以降
身分	日本学術振興会特別研究員 （雇用関係なし）	受入研究機関の職員
給与等	「研究奨励金」として日本学術振興会から支給	「給与」として受入研究機関から支給
各種手当等	なし	通勤手当、超過勤務手当等が支給
公的年金	国民年金 （第１号被保険者）	厚生年金 （第２号被保険者）
健康保険	国民健康保険	健康保険組合・共済組合等による健康保険
雇用保険	なし	適用あり
労災保険等	傷害保険に加入 （日本学術振興会がが全額負担）	適用あり （受入研究機関が全額負担）
所得税	日本学術振興会が源泉徴収	受入研究機関が源泉徴収
住民税	各自で納付	給与から天引き

研究所から毎年公募されるポスドク

研究所から定期的に公募されるポスドクもあります。

待遇	年俸制で550,000円／月（社会保険料込み） 通勤手当（上限55000円／月） 住宅手当（家賃の一部） 赴任旅費（当研究所規定に基づく）
任期	３年

こちらはポスドクとしてはかなり高給です。

公的研究機関の任期制のポスドク研究員などの給与を一部載せていますので、こちらもご参考になさってください。

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ポスドクの問題点

問題点①：経済的に不安定である

ポスドクは薄給であり、多くの場合でボーナス等もありません。

そのような中、社会保障に加入している割合がポスドクでは低いという問題もあります。

2018年の調査では社会保険に加入しているポスドクは65.9％という低さでした。

問題点②：就職活動に研究の時間が割かれる

ポスドクは任期満了までに次のポストが見つからなければ無職になる恐れがあります。

研究に力を入れて業績を挙げたい時期であるにも関わらず、次のポスト獲得に向けて就職活動も同時並行しないといけません。

このように研究活動が十分にできないことも問題点として挙げられています。

問題点③：職場が変わることで、引っ越しが多くなる

研究者の求人は、全国各地です。

短い任期で居住地を変わることになれば、経済的や精神的にも負担が大きくなります。

特に所帯を持っている場合には、単身赴任、配偶者の就業、子供の転園や転校など、課題はさらに複雑になります。

もちろん地域を限定して求人を探すことは出来ますが、当たり前ですが都市では倍率が非常に高くなるため、郊外や地方に出ざるを得ない場合は多いです。

ポスドクになるメリット

一見するとデメリットが大きいポスドクにみえますが、そのデメリットを上回るメリットもあります。

メリット①：複数の研究室からノウハウを獲得できる

研究室というのは非常に閉鎖的です。

対外的にみれば同じ研究をしていても、研究手法が全く異なっていることも日常茶飯事です。

つまり研究室の実態は「所属してみないと分からない」に尽きるのです。

ポスドクとして若手のうちに複数の研究室を経験することで、以下のようなノウハウを獲得することができます。

これはポスドクの最大のメリットであるといえます。

研究手法のノウハウ

何か新しい実験系を始めようとしたとき、研究手法は論文を読めばざっくりと書かれているのですが、再現できないことも多いです。

また、同じ実験系の研究をしていても、研究室によってはある工夫で非常に効率化されていたり、上手くデータを出すためのコツがあったります。

実際の研究手法は、実際に見て・経験しないと分からないことがほとんどです。

研究費獲得のノウハウ

研究費獲得のノウハウを得られるのは最大のメリットかもしれません。

科研費などの競争的資金の申請書の書き方は、その研究室で受け継がれているデフォルトがあります。

若手が申請書を書く時には、多くのPIは自分の過去の申請書を「これを参考にしなさい」と見せてくれることも多いです。

そこから、全体の構成や言い回しなどを学んで自分なりに仕上げた上で、PIに添削してもらいます。

また、その研究分野で研究費を獲得しやすい財団などのリストも研究室ごとにもっています。

この研究費獲得のノウハウを獲得するためには、ポスドクは絶好の機会であるといえます。

研究室運営のノウハウ

自身が将来的にPIを目指すのであれば、必ず学んでおいた方が良いノウハウです。

円滑な研究室運営は、良質な人材の確保や研究環境、研究業績のアップに直結します。

これら全ての采配を決定するのもPIの役割です。

研究室の規模や内容によって、それぞれ最適なスタイルが異なると思います。

メリット②：人脈を広げることができる

研究者がキャリアを積む上で人脈はものすごく重要です。

ポストの獲得、新しい研究の立ち上げ、知識や情報の共有など、研究者は孤独に研究しているようにみえて、人脈が幅を利かせている世界でもあります。

ポスドクとして多数の研究室に所属することで、早めにPIになるよりもより広く人脈をつくることが出来ます。

堅実なポスドク時代を積みあげることで、１０年後２０年後までこの人脈は生きてきます。

研究者はアカデミアに残るか企業研究者になるかの決断をする必要がある

もしこのような悩みを持っている方がいたら以下を読み進めてください。

研究者として生きていく上で、アカデミアを目指すか企業研究者になるかの決断をする必要があります。

ご存じの通り、研究者の働く環境は３つに大別されます。

	国内の研究者の数※	特徴
大学（アカデミア）	33万6800人	研究と教育の両輪
公的研究機関	3万8200人	研究に専念
企業	51万5500人	研究に専念 （研究開発による収益化を念頭においた活動がメイン）

もしかしたら、「アカデミアに残れない人が企業研究者になる」という偏見を持っていませんか？

アカデミアと企業研究者では、多くの点で研究環境が異なります。

他にも違いが沢山ありますが、詳しくはこちらの記事でまとめています>>>

まとめ

今回はポスドクの概論として『特徴、働き方、任期、年収、問題点、なるメリット』についてまとめました。

よかったら次の記事もぜひのぞいてみてください